院長あいさつ
下司病院は1958年に故・下司孝麿先生により開院されたアルコール依存症の専門病院です。
早くから自助グループの重要性に着目し、断酒会を立ち上げることに貢献したことで『全日本断酒連盟発祥の地』としても知られ、病院玄関にはそのモニュメントが今も刻まれております。
アルコール依存症は様々な内科疾患や精神疾患を合併し、断酒継続するか再飲酒するかにより大きく病状が変化する病気です。
併発する内科疾患の治療も断酒することにより可能となり、また人間らしい回復が得られます。
しかし、飲酒が続くと死につながる危険な病気です。
当院では、内科・精神科両面から総合的に診療しアルコール依存症の回復へのサポートをしております。
院長 山本 道也
理念
- 患者様を尊重し、信頼される病院を目指す。
- 科学的根拠に基づいた質の高い医療を提供する。
- アルコール依存症の医療の専門病院としての役割を担う。
基本方針
- 患者様の権利を尊重した医療を提供する。
- アルコール依存症の医療を中心に、合併症に対する医療を提供する。
- 地域社会にアルコール依存症の正しい知識の提供と予防活動及び情報発信を行う。
- 各医療機関との連携を積極的に行う。
病院概要
| 病院名 | 医療法人共生会 下司病院 |
|---|---|
| 所在地 | 〒780-0870 高知県高知市本町3丁目5-13 |
| 電話番号 | 088-823-3257 |
| FAX番号 | 088-873-3658 |
| 代表者 | 理事長 南 順文 |
| 設立年月日 | 昭和33年8月 |
| 診療科目 | 内科／消化器内科／心療内科／精神科／神経科／リウマチ科／放射線科／リハビリテーション科 |
| 病床数 | 50床（アルコール病床等） |
| 他業務内容 | 精神科作業療法／精神科デイ・ケア／精神科ショート・ケア／訪問診療 |
| その他 | 当院では、褥瘡管理対策委員会を組織し、褥瘡発生防止に努めています。 ※感染症対策に係る評価 当院では、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、すべての患者及び利用者の診療等については特に手厚い感染症対策を要しております。 |
沿革
| 1958年（昭和33年）8月18日 | 下司病院神経科 開設 |
|---|---|
| 1959年（昭和34年）9月28日 | 下司病院 開設 |
| 1997年（平成9年）4月11日 | 医療法人共生会 下司病院 設立 |
アクセス
住 所：〒780-0870 高知県高知市本町3丁目5-13
交通機関：高知駅 徒歩約20分／大橋通電停 徒歩約5分
療養内容について
当院では保険診療を行っております。
基本診療
- 精神病棟入院基本料（13対1）
- 看護補助加算（2）
- 入院時食事療養（1）
- がん治療連携指導料
- 精神科作業療法
- 精神科デイ・ケア「小規模なもの」
- 精神科ショート・ケア「小規模なもの」
- CT撮影及びMRI撮影
- 酸素の購入価格に関する届
- 精神科身体合併症管理加算
管理栄養士によって食事療養が行われています。
患者様の年齢・症状によって適切な栄養量、及び内容の食事の提供が適時・適温で行われています。
患者様の症状により、特別食が必要な患者様については医師の指示のもと適切な特別食が 提供されています。
看護体制
- 入院患者13人に対し1人以上の看護職員（看護比率が70%以上）
夜間病棟に2人以上の看護職員がいます。 - 入院患者50人に対し1人以上の看護補助者がいます。
- 朝9時〜夕方17時まで看護職員看護職員1人あたりの受け持ちは7人以内です。
- 夕方17時〜朝9時まで看護職員1人あたりの受け持ち数は25人以内です。
看護職員の負担の軽減及び処遇の改善に資する体制について
1.看護職員と他職種との業務分担
- 薬剤師
院外処方体制を維持し、薬剤師が病棟での服薬指導、持参薬管理や薬剤管理を担うことにより看護師の負担を軽減する。 - 事務職
入院等受付業務を集中化し、入院案内等各種手続きを事務職が行うことで看護師が本来の看護業務に専念できる体制を整備する。 - 多職種からなる役割分担推進のための委員会
年1回以上委員会を開催し、役割分ラン推進の実施状況等について報告を行う。
2.看護補助者の配置
看護補助員を適正に配置、活用し看護職員の業務分担の軽減を図る。病棟内においては、看護職員が行う書類、伝票の整理・作成の代行や診療録の準備等についても業務分担を推進する。
3.妊娠・子育て中の看護職員に対する配慮
- 妊娠中、本人の申請により深夜の勤務及び時間外勤務を免除とする。
- 育児短時間勤務制度を設けている。
4.その他
- 看護配置基準13対１を維持できるよう看護職員数を適正に管理し、職員1人あたりの業務負担を軽減するとともに年休等休暇が取得しやすい体制を整備する。
- 専門及び認定看護師資格取得のための長期研修を職免扱いとすることで、専門分野の知識、技術等の取得を支援する。